脊柱・体幹骨の後遺障害

脊柱・体幹骨の後遺障害

変形障害・運動障害・荷重障害

交通事故の後遺障害のうち、体幹骨の後遺障害は、脊柱の障害と、その他の体幹骨の障害に大別されます。

そのうち脊柱の後遺障害は、変形障害・運動障害・荷重障害に区分されています。
脊柱のうち頚椎と胸腰椎は、原則として異なる部位として取扱い、それぞれの部位ごとに等級を認定することとされています。

その他の体幹骨の後遺障害としては、鎖骨、胸骨、肋骨、肩甲骨、骨盤骨それぞれの変形障害があります。



脊柱の変形障害

脊柱に著しい変形を残す 6級5号
脊柱に中程度の変形を残す 8級相当
脊柱に変形を残す 11級7号

脊柱に著しい変形を残す 6級
脊柱に中程度の変形を残す 8級
相当
脊柱に変形を残す 11級

脊柱の変形障害の認定基準

 上記の表のとおり「著しい変形」「中程度の変形」「変形」の3段階で認定する。

 「脊柱に著しい変形を残す」及び「脊柱に中程度の変形を残す」とは、脊柱の後彎又は側彎の程度等により等級を認定する。
脊柱の後彎の程度は、脊椎圧迫骨折・脱臼等により前方椎体高が減少した場合に、減少した前方椎体高と当該椎体の後方椎体高の高さを比較することにより判定する。
脊柱の側彎は、コブ法による側彎度で判定する。

  • コブ法とは、X線写真により、脊柱のカーブの頭側及び尾側においてそれぞれ水平面から最も傾いている脊椎を求め、頭側で最も傾いている脊椎の椎体上縁の延長線と尾側で最も傾いている脊椎の椎体下縁の延長線が交わる角度(側彎度)を測定する方法。

なお、後彎又は側彎が頚椎から胸腰椎にまたがって生じている場合には、後彎については、前方椎体高が減少した全ての脊椎の前方椎体高の減少の程度により、側彎については、その全体の角度により判定する。

 「脊柱に著しい変形を残す」とは、X線、CT又はMRIにより、脊椎圧迫骨折・脱臼等を確認することができる場合であって、次のいずれかに該当するものをいう。

a 脊椎圧迫骨折・脱臼等により2個以上の椎体の前方椎体高が著しく減少し、後彎が生じているもの。この場合、「前方椎体高が著しく減少」したとは、減少した全ての椎体の後方椎体高の合計と減少後の前方椎体高の合計との差が、減少した椎体の後方椎体高の1個当たりの高さ以上であるものをいう。
b 脊椎圧迫骨折・脱臼等により1個以上の椎体の前方椎体高が減少し、後彎が生じるとともに、コブ法による側彎度が50度以上となっているもの。この場合、「前方椎体高が減少」したとは、減少した全ての椎体の後方椎体高の1個当たりの高さの50%以上であるものをいう。

 「脊柱に中程度の変形を残す」とは、X線、CT又はMRIにより、脊椎圧迫骨折・脱臼等を確認することができる場合であって、次のいずれかに該当するものをいう。

a 脊椎圧迫骨折・脱臼等により1個以上の椎体の前方椎体高が減少し、後彎が生じているもの。「前方椎体高が減少」したとは、上記のbと同じ。
b コブ法による側彎度が50度以上であるもの。
c 環椎又は軸椎の変形・固定(環椎と軸椎との固定術が行われた場合を含む)により、次のいずれかに該当するもの。

(a) 60度以上の回旋位
(b) 50度以上の屈曲位又は60度以上の伸展位
(c) 側屈位となっており、X線、CT又はMRIにより、矯正位の頭蓋底部の両端を結んだ線と軸椎下面との平行線が交わる角度が30度以上の斜位となっていることが確認できる

 「脊柱に変形を残す」とは、次のいずれかに該当するものをいう。

a 脊椎圧迫骨折・脱臼等を残しており、そのことがX線、CT又はMRIにより確認できる
b 脊椎固定術が行われた(移植した骨がいずれかの脊椎に吸収されたものを除く)
c 3個以上の脊椎について、椎弓切除術等の椎弓形成術を受けた


脊柱の運動障害

脊柱に著しい運動障害を残す 6級5号
脊柱に運動障害を残す 8級2号

脊柱に著しい運動障害を残す 6級
脊柱に運動障害を残す 8級

脊柱の運動障害の認定基準

ア X線、CT又はMRIでは脊椎圧迫骨折・脱臼等又は脊椎固定術が認められず、また、項背腰部軟部組織の器質的変化も認められず、単に疼痛のために運動障害を残すものは、局部の神経症状として等級を認定する。

 「脊柱に著しい運動障害を残す」とは、次のいずれかにより頚部及び胸腰部が強直したものをいう。

a 頸椎及び胸腰椎のそれぞれに脊椎圧迫骨折・脱臼等があり、そのことがX線、CT又はMRIにより確認できる 
b 頸椎及び胸腰椎のそれぞれに脊椎固定術が行われた
c 項背腰部軟部組織に明らかな器質的変化が認められる

 「脊柱に運動障害を残す」とは、次のいずれかに該当するものをいう。

a 次のいずれかにより、頚部又は胸腰部の可動域が参考可動域角度の2分の1以下に制限された

(a) 頚椎又は胸腰椎に脊椎圧迫骨折・脱臼等を残しており、そのことがX線、CT又はMRIにより確認できる
(b) 頚椎又は胸腰椎に脊柱固定術が行われた
(c) 項背腰部軟部組織に明らかな器質的変化が認められる

b 頭蓋・上位頚椎間に著しい異常可動性が生じた


脊柱の荷重障害

荷重機能障害の原因が
明らかに認められ、
頚部及び腰部の両方の保持に困難があり、
常に硬性補装具を必要とする
6級相当
頚部又は腰部のいずれかの保持に困難があり、
常に硬性補装具を必要とする
8級相当

荷重機能障害の原因が明らかに認められ、 頚部及び腰部の両方の保持に困難があり、
常に硬性補装具を必要とする
6級
相当
頚部又は腰部のいずれかの保持が困難があり、
常に硬性補装具を必要とする
8級
相当

脊柱の荷重障害の認定基準

上記の「荷重機能障害の原因が明らかに認められ」とは、次のいずれかがX線、CT又はMRIによる確認できる場合をいう。

  • 脊椎圧迫骨折・脱臼
  • 脊柱を支える筋肉の麻痺
  • 項背腰部軟部組織の明らかな器質的変化

その他の体幹骨の変形障害

鎖骨、胸骨、肋骨、肩甲骨又は骨盤骨に著しい変形を残す 12級5号

鎖骨、胸骨、肋骨、肩甲骨又は骨盤骨に著しい変形を残す 12級

体幹骨の変形障害の認定基準

 それぞれ「著しい変形」とは、裸体となったとき、変形(欠損を含む)が明らかに分かる程度のものをいう。
その変形がX線、CT又はMRIによってはじめて発見し得る程度のものは該当しない。

 肋骨の変形は、その本数、程度、部位等に関係なく、肋骨全体を一括して1つの障害とし、肋骨軟骨についても肋骨に準じて取扱う。
また、骨盤骨には、仙骨を含め、尾骨は除く。


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